次の消費を担う世代は、1990年代半ば～2010年代半ば生まれの「Z世代」。

『日本経済新聞』朝刊書評欄で紹介されました！（2023年1月28日）『日経トップリーダー』書評欄で紹介されました！（2023年1月13日）

20年後、いまと同じ社会が続いていると無意識に考えていないか。政府の資料では2040年、国民の年金や医療費などの社会保障負担率は驚くべき数字になる。

何もしなくても「手数料」を得られるシステムを構築した国家が覇権を握る。出アフリカから現代までの「プラットフォーム」経済全史。

ワクチンレタス、人工肉、ゲノム編集、デジタル農業……あなたの食べ物は知らぬ間に入れ替わっている！

２０２２年４月から年金制度が改正され、特に受給開始年齢は６０～７５歳の間へと選択肢が広がった。

テックの巨人「ＧＡＦＡＭ（グーグル、アップル、メタ、アマゾン、マイクロソフト）」は、米国株式市場を一手に牽引するほど肥大化を続けている。他方で、中央集権から分散への動きも始まっている。

世界最大の人材組織コンサル企業、コーンフェリーで活躍する【伝説のヘッドハンター】だから書けた、一流の新定義。

元総理大臣が銃撃されるという衝撃的な事件から約半年。安倍氏は静かに見送られるのかと思いきや、「安倍的なもの」にすり寄っていた人々の様子がどうもおかしい。

「お金」の過去・現在・未来を見つめる。まず、仮想通貨が登場するまでの「お金」の歴史を概観。次に、「お金」とは何かを探る。さらに、これから「お金」はどこへ行くのか？などの疑問を明らかにする。

自分はぜったいにだまれさないと思ってるあなた。巧妙な手口で私たち一般人を狙う、悪徳占い師、霊能者、オレオレ詐欺グループ。彼らはどのような手口で、近づき、心の闇に入ってくるのか?

セコマ、アークス、ニトリ、ツルハ、DCM、アイン、コープさっぽろ、コーチャンフォー。少子高齢化、営業日数も少ない北の大地で、なぜ儲かるのか？

これまで数多くの一般向け統計本が出版され、人気を博してきた。だがその多くは「こんなデタラメな統計や調査がありますので、気をつけましょう」といったメッセージを発するものだった。

■才能を分解すれば、誰でもトレース可能。あの成功者の「才能」を自分のものにする方法

日本を代表する航空会社といえばANAとJAL。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により、約3年間雌伏の時を過ごしてきたと言えます。

デジタル情報の総量はこの20年で1万6000倍になったが、権力者に都合の悪い事実は隠され、SNS上にはデマや誤情報が氾濫する。

2023年金利・為替・株価を透視する　21世紀型新・帝国主義時代を生き抜く！波乱こそ利益の源泉！　最強・常勝五カ条の極意！

世界各国のイメージがガラッと変わる！日本のマスコミはあまり報道しないけれど、世界では連日トップニュースで扱われているものが数多くあります。

アベノミクスの円安政策が
日本を急速に貧しくした‼「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。

「あぁー」「はぁー」。男たちの哀愁漂うため息は聞きなれていた。だが、この日の彼はいつもと違った……。

「老後の資金が足りるか心配」「定年後もお金のためにイヤな仕事を続けなくてはならないの？」「仕事を辞めた後、自分の居場所ってあるんだろうか……」

世界が物価高騰に襲われている。この高騰は、景気の過熱に伴う「デマンドプル・インフレ」ではなく、景気後退・政情不安を招く「コストプッシュ・インフレ」の性格が強い。

今、時代が大きなパラダイムの転換点を迎えています。相場の大局観は、経済指標で手に入れよう!

かつては水産物の争奪戦で中国に敗れ問題になった「買い負け」。しかしいまや、半導体、LNG(液化天然ガス)、牛肉、人材といったあらゆる分野で日本の買い負けが顕著になっている。

古代以来の前近代経済、アダム・スミスの自由主義経済学。マルクスの共産主義経済学、ケインズの修正資本主義。財務省の増税信仰、日銀の金融引き締め理論。MMTとリフレ派・アベノミクス。