一時期は「もう終わった会社」と揶揄されることもあったソニーが、今や高収益企業に変貌した。

戦後、焼け野原だった東京で井深大と盛田昭夫が創業したソニーは革新的な商品を次々と開発し、世界的なブランドに育った。だが、2000年代に入ってからは業績の低迷が続いている。漂流する巨船・ソニーはどこに向かうのか。

収益改善を進める平井社長の手腕や、北朝鮮からのサイバーテロで話題になった映画『ザ・インタビュー』をめぐる波紋をまとめた。 　さらに、1999年ソニーが輝いていた時の出井社長が語った「ザ・ソニー」や、出井氏の退陣インタビューに加え、創業者・井深氏の53年前のインタビューや異色の３代目大賀氏の素顔なども収録。

本誌は『週刊東洋経済』2015年8月9・16日号、9月27日号、11月8日号等掲載の33ページ分を電子化したものです。

将来のキーテクノロジーである半導体は、国の命運をも左右し始めている。「世界の工場」となった中国では、スマートフォンなど電子機器の生産量が多くても、そこに搭載される半導体の生産量は足りず、米国

いま半導体産業には第３のビジネスモデルが誕生しつつある。

自動車業界は２０２０年前半の新型コロナウイルスによる大減産から一転、その年末にかけて急速に販売が回復してきたが、半導体不足という新たな壁に行く手を阻まれた。２０２１年１～３月の半導体不足に伴

ホンダと他社に違いがあるとしたら、それは歴代経営者と社員が共有した夢の大きさ

利益1兆円企業・トヨタを脅かす経営力と技術力を持つグローバルカンパニー・ホンダ。不況期にも高収益を上げ続けるマネジメントの極意、常識を覆すクルマ観が生み出すヒット車の数々、そして社員が「やりたいこと」を「楽しんで」取り組める社風。世に「超・本田主義（スーパーホンダイズム）」と呼ばれる経営理念はすべて、創業者・本田宗一郎から語り継がれた「TOP TALKS」の中に盛り込まれている。

※本商品は「ホンダトップトークス」(アーク出版刊 御堀直嗣著 ISBN：978-4-86059-010-9 1,680円(税込))をオーディオ化したものです。

本オーディオブックを全部走りながらお聴きいただいたら、約 49 km、2944 kcal 消費できます。

日本最後のＤＲＡＭメーカー・エルピーダメモリ（現マイクロンメモリジャパン）の元社長・坂本幸雄氏が激白。ファーウェイは、メモリーまで手がけ半導体産業の基幹をのみ込もうとしているのか。

プラズマテレビなど家電事業の巨額損失で一敗地にまみれた後、津賀体制はリストラで再生の道筋をつけた。

企業にはいくつもの壁がある。巨大企業・日立の壁はとりわけ高い。【製造業史上最大の赤字からＶ字回復を果たした日立。しかし、そこからさらなる闘いが始まった――。】

経済安全保障の最前線！アメリカが中国に突きつけた異次元の半導体規制。このままだと中国の半導体工場はやがて稼働できなくなる

日の丸半導体が凋落して久しいが、ビッグデータとＥＶシフトで半導体・電池市場が空前の好況を見せている。次世代の「産業のコメ」とも呼ばれる半導体と電池。

日本を代表する製造業の雄、三菱重工業と日立製作所。かつては新会社を設立し、世界最大規模の総合インフラ企業が誕生するという構想があったが、あえなく破談。その後に変身を速めた日立と、変身できない

米中の対立は２０１８年夏に始まった制裁関税の応酬以降、エスカレートする一方である。この摩擦の中でクローズアップされているのが、中国の通信機器大手ファーウェイ（華為技術）だ。

原子力事業の巨額損失で経営は暗転。原発ビジネスから撤退も時間の問題か？原子力分野の米子会社（ウエスタンデジタル）によるストーン＆ウェブスター（Ｓ＆Ｗ）買収の重要な争点を読み解きながら、名門企業、東芝に残された選択を探る。

時にはブレーキのかかる半導体市況だが、自動車向けなどの牽引で今後も需要が拡大する成長シナリオは不変だ。

過去２０年ではＩＴバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災と、３つの大きな危機を経験し、人員削減や事業構造の見直しなどを進めて乗り越えた電機業界。そこへ、世界的なコロナ禍が直撃。

週刊東洋経済の人気連載の書籍化企画。

創業家の御曹司であるが故の葛藤、巨大企業の針路を決める重圧……

２０２１年４月、２０１８年から３年にわたって経営の舵取りを続けてきた車谷暢昭社長ＣＥＯの辞任と綱川氏の社長再登板を説明する会見会場。にもかかわらず、そこに車谷氏の姿はなかった。騒動が表面化し

サイクロン掃除機や羽根なし扇風機など、独自のデザイン家電でファンを増やしてきた英ダイソン。そのルーツは意外にも日本にあった。強さの源は創業者兼チーフエンジニア・ジェームズ・ダイソン氏の研究開発にかける情熱があった。いわく「私は技術と恋に落ちている」。ダイソン氏へのインタビューから独自の経営スタイルに迫る。
本誌は『週刊東洋経済』2016年6月4日号掲載の６ページ分を電子化したものです。

中国ではデジタル技術の開発と社会への実装が猛スピードで進んでいる。２０２０年１１月に公表された３５年までのビジョンの中で、重要な位置を占めたのがデジタル化の施策だった。行政サービスのデジタル

「弟を日本一にする――」
そういって、巨大流通グループ「イオン株式会社」の創業者・岡田卓也を人として、経営者として育て上げた、小嶋千鶴子。

ホンダにアクシデント発生

イオンを創った岡田卓也とは、いったいどんな男なのか……。ダイエー・中内㓛氏、西友・堤清二氏につづく、流通業界「第三の男」といわれ、そして、最後まで生き残った岡田卓也の人間性と経営を読み解く。

　日本の製造業がアジ

20年前には日本の電子・電機メーカーの足元にも及ばなかったサムスン。