REINAの「マネーのとびら」(日経電子版マネーのまなび)

著者: 日本経済新聞社 マネーのまなび
  • サマリー

  • 誰もが知っておきたいお金の知識について、アメリカ在住経験を持つタレントのREINAさんが、日経電子版マネーのまなびの専門家たちに教わりながらリスナーと一緒に学んでいく。NISA、iDeCo、税金、公的年金、保険から株式投資までの幅広い内容を分かりやすく解説。自分が愛して止まない映画や音楽の魅力を熱く語り合う「My favorite〜私の推し活」のコーナーも必聴。
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あらすじ・解説

誰もが知っておきたいお金の知識について、アメリカ在住経験を持つタレントのREINAさんが、日経電子版マネーのまなびの専門家たちに教わりながらリスナーと一緒に学んでいく。NISA、iDeCo、税金、公的年金、保険から株式投資までの幅広い内容を分かりやすく解説。自分が愛して止まない映画や音楽の魅力を熱く語り合う「My favorite〜私の推し活」のコーナーも必聴。
日本経済新聞社 マネーのまなび
エピソード
  • 変動型の住宅ローン、これから借りるならどう使う?
    2025/02/05

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞 金融・市場ユニット、市場グループの大竹啓史です。

    今回のテーマは「住宅ローン、これから借りるなら」です。これまで低水準で推移してきた住宅ローンの金利がじわりと上がり始めました。日銀が超金融緩和政策を見直し、2024年7月、25年1月と政策金利を引き上げたためです。特に今は新規に借りる人の約8割が変動型を利用していますが、これは短期金利に連動し、短期金利は政策金利に大きく左右されます。従ってこれまでのように「金利は低下する」「ほとんど上がらない」ことを前提に借りるのは避けた方が良さそうです。

    住宅ローンを組む時、かつては頭金を物件価格の2割程度を用意するのがセオリーとされてきました。ただ足元では「頭金ゼロ」で物件購入に必要な資金の全てを借りたり、諸費用も含めて借りたりする人が増えています。まだ低金利のため、毎月の支払額が多少増えても払えるといった発想があること、中古物件価格が上昇基調にあり、仮に家を売ってもローンが残る心配が小さいことなどが理由です。

    ただ低金利が今後も続くとは言い切れず、中古マンションの価格も東京23区以外は既に頭打ちになっています。こうしたことから番組では、住宅ローンの専門家の間では少なくとも自己資金ゼロで家を買うのは避けたいという見方が増えていることや、頭金と金利優遇の関係などを解説しました。

    番組後半のコーナー「My favorite〜私の推し活」では、脚本家の三谷幸喜さんの映画監督第一作「ラヂオの時間」を取り上げました。深夜のラジオスタジオで生ドラマを放送する直前、プロデューサーが主演女優の小さなわがままを受け入れたことをきっかけに、ストーリーの矛盾が次々と発生。出演者やスタッフがつじつま合わせに必死になりながら生放送は進む、という筋書きです。大竹はこの映画を推す理由として、「様々な事情に振り回されたり、自分の力が足らずに思うような結果が出なかったりすることは日々の仕事や生活でよくあるが、それでもひたむきに取り組むことが大切だというメッセージが受け取れる」と説明しました。映画で具体的にどんな矛盾、困難が発生するかも説明すると、REINAさんは「すごく気になります! どう切り抜けたかをぜひ見てみたいと思います」と応じていました。

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    20 分
  • DC・iDeCoの「退職所得控除」、制度改正の影響は?
    2025/01/29

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の岸田幸子です。

    今回のテーマは「確定拠出年金の税制改正」です。政府の2025年度の税制改正大綱に、確定拠出年金(企業型DCや個人型のiDeCo)を一時金で受け取る際の制度変更が盛り込まれました。勤める企業の退職金に加えてDCもある人は、受け取りのタイミングによっては税負担が増える可能性があるため、昨年末にSNSなどでは「iDeCo改悪」と話題になりました。

    大綱に盛り込まれたのは、確定拠出年金を一時金で受け取る際の「退職所得控除」の変更です。現行制度では退職金より先に受け取る場合、間隔を5年あければ、退職金と確定拠出年金とでそれぞれの勤続年数や加入期間に応じた控除を受けられます。改正案は、この間隔を10年と厳しくしました。日本では60歳定年の企業が多く、退職金より先に確定拠出年金を受け取る人は少ないため、影響を受ける人は実際は限定的だとみられます。

    ただ、定年を65歳に延ばす企業は増えていますので、その場合には制度変更で納税額がどの程度変わるのか、納税額が増えてしまう人はどんな対応策があるかを解説しました。

    後半の「My favorite〜私の推し活」のコーナーでは、岸田が推す韓国のアイドルグループ「Stray Kids(ストレイキッズ)」を紹介しました。メンバーや曲、ダンスなどグループの魅力を微力ながら「布教」していますのでぜひお聞きください。コンサートについては、コロナ禍で広がった、インターネット経由でのコンサートのリアルタイム配信事情についても話しました。家にいながらリラックスして楽しめる「リアルとはひと味違ったコンサート体験」に、REINAさんも驚きを隠せないようでした。

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    21 分
  • アクティビストって何? 個人投資家にもメリットが
    2025/01/22

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の武田安恵です。

    今回のテーマは「アクティビストって何?」です。東京証券取引所では2022年にプライム、スタンダード、グロースに分ける現在の市場区分がスタートしました。上場維持基準も変更され、日本企業の緊張感を高める動きにつながっています。資本コストや株価を意識した経営を意識する場面が増える中、日本企業の「変化」に期待しようと攻勢をかけているのがアクティビストです。では、アクティビストはどんな方法で日本企業を変えようとしているのでしょうか。

    企業経営のあり方や方針に口出しし、行動変容を促すことを通じて企業価値や株価向上につなげようとする投資家を、アクティビストと総称します。一昔前は「ハゲタカ」とも呼ばれただけあって、強引で過激なイメージがありました。企業へのアプローチ法も、企業ガバナンスや株主還元、役員報酬の決め方に異論を唱える形で株主利益を最大化しようとするのが主流でした。

    しかし、最近はイメージがだいぶ異なり、長期的に企業を育てようとするアクティビストも増えていて、企業の中に入って一緒に経営改革したり、ノウハウを提供したりする場合もあります。アクティビストの要求は、非効率な事業の売却、M&Aを通じた事業再編、企業イメージやブランド戦略など、以前に比べて多岐にわたるようになっています。個人投資家にとってもこの動きは悪いことではなく、収益チャンスにつながります。番組ではアクティビストの手法が変化している背景や、個人が自分の投資に生かす方法について迫りました。

    後半の「My favorite〜私の推し活」のコーナーでは、武田が現在はまっているK-popアイドル、TWICEの魅力について紹介しました。今年デビュー10周年を迎える、多国籍アイドルグループです。その人気の秘密やリーダーの「謙虚で人を立てる姿勢」について、武田が持論を展開していますが、果たしてREINAさんは興味を持ってくれたでしょうか?

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    20 分
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REINAの「マネーのとびら」(日経電子版マネーのまなび)に寄せられたリスナーの声

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