ロシアのウクライナ侵攻、米国のトランプ現象、激変の世界をネットワーク論から見通す

世界的な金融危機を読み解く・・・。ビジネスマンのみならず、混乱を極めた経済状況、これからの日本の将来を考えるためにはぜひおすすめしたい講演です。(C)寺島実郎、慶應丸の内シティキャンパス

ウクライナ侵攻、軍拡中国、ＮＰＴ崩壊…… 核兵器情勢の「今」を知る本 　ウクライナ侵攻を機に核使用をちらつかせるロシア、核弾頭を倍増させる中国、核大国アメリカの混迷、そして形骸化が進むNPT（核不拡散条約）体制。

もうすぐ核戦争！　世界を破滅させる真の巨悪の正体とは?　情報なくして、判断なし――最高級インテリジェンスが明かす恐るべき真実。泥沼化したウクライナ戦争は、核戦争を含む第３次世界大戦へと突入しつつある。

タブーなし、忖度なし。知の巨人×日本を代表するジャーナリスト　初対談が実現！戦争を知る最後の世代として、これだけは言っておきたい。戦争体験。高度経済成長期。

「混迷の現代」を読み解くカギは「歴史」の中にある。古代ローマ史研究の第一人者によるはじめての世界史講義。教養としての「世界史』の読み方とは、「歴史に学ぶ」ということ、「過去と現在との関わり合いを知る」ということ。

北朝鮮は平和統一路線を放棄した――。開戦前夜の朝鮮半島危機の全貌を描く、渾身の書き下ろし！◎北朝鮮はほんとうに戦争をするつもりなのか？◎アメリカは日本を守ってくれるのか？

読売新聞主筆が「密室政治」の内実を記した『派閥と多党化時代　政治の密室　増補新版』（雪華社・1967年）を緊急復刊！！現役政治記者時代の筆者は政界の深部まで入り込み、権謀術数渦巻く人間ドラマを鮮烈な筆致で描き出している。

「AbemaTV」、ラジオ『飯田浩司のOK! Cozy up！』、ネット番組、「チャンネルくらら」「ニッポンジャーナル」 「魚屋のおっチャンネル～パーラー異世界」でおなじみ

ハーバード・ビジネス・スクール留学からグロービス創業、ビジネススクール、ベンチャー・キャピタル事業への挑戦まで。自らの使命を探し求めた人間が綴る、現在進行形のケーススタディー。

（『入門 シュンペーター』「はじめに――シュンペーターのここがスゴい！」より抜粋、一部改変）「創造的破壊」という言葉を聞いたことはありませんか。

2040年には150兆円規模とも言われる宇宙ビジネスの最前線とは？無人探査機SLIMの月面へのピンポイント着陸、カイロスロケット初号機の打ち上げ、九州のQPS研究所の小型SAR衛星打ち上げをはじめ、国内外で宇宙開発競争が熱気を帯びています。

国民の能力に差はないのになぜ給料が7.5倍!?その理由を知れば、日本は現状から抜け出せる!アメリカと日本の国力の差は、縮まるどころか広がる一方だ。

100年安心は、まやかしなのか、不安を煽ったのは、誰か──。 　2025年、国民の５人に1人が後期高齢者になる。この国の年金制度はどうあるべきなのか。その解は、年金官僚たちの壮絶な攻防のドラマの中にちりばめられている。

危機の背後で蠢く巨額マネー　暗躍する中国・ロシア　日本人には見えていない世界のリアル

第2次トランプ政権がやることが手に取るように分かる！「トランプのシンクタンクに『アメリカ第1政策研究所』がある。そこのフライツ副所長は私の長年の友人で、彼が第2次トランプ政権の要職に就くのは間違いない。本書には彼と彼の同僚から得た知見を随所に盛り込んである。

元ウクライナ大使が独自の視座で徹底分析する「2024年以降の世界」。第1部　ウクライナ戦争と世界、そして日本　第2部　2024年、ディープステート（ＤＳ）の崩壊が始まる

ドル覇権の今後をうらなう！日本国民にとって円の価値の安定が重要なように、国際社会ではドルの価値の安定が重要だ。ドルの「基軸通貨」の座を揺るがしうるのは人民元かユーロか、デジタル通貨か？

経済学は複雑な現実をより総合的に捉え，より広い社会的公正を促進する方向に進化できるか．

The Sino-American contest is driven by clashing geopolitical interests and a stark ideological dispute over whether authoritarianism or democracy will dominate the twenty-first century. But both history and China's current trajectory suggest that this rivalry will reach its moment of maximum danger in the 2020s. The Chinese challenge will most likely prove more manageable than many pessimists currently believe—but during the 2020s, the pace of Sino-American conflict will accelerate, and the prospect of war will be frighteningly real.

欧米を中心に一九八〇年代以降，台頭した新自由主義の教育改革．競争原理や成果主義を主軸とする改革は，公教育の衰退など様々な弊害を生んだ．

アジアや東欧の民主化の先駆けとなったピープルパワー革命から約40年．国を追われた独裁者の息子が大統領となり，父の戒厳令下での人権侵害や蓄財の記憶が消されようとしている．

今すぐ資産を守り、本物の資産形成に取りかかれ！さわかみ投信の創業者にして、投資運用歴52年以上に及ぶ投資のプロ中のプロである澤上篤人氏が、異様な株高状態によって露呈した張りボテ日本経済に警鐘を鳴らす。

石橋湛山は首相としての在任期間がわずか65日である。近代日本史の上では最短に近い。しかし私は、「最短の在任、最大の業績」と思っている。石橋と対峙する言い伝えは「最長の在任、最小の事績」と言え

【内容紹介】「復讐の鬼」と化した大統領がリベンジに没頭するトランプ氏が再び米大統領になったら、ロシアとの戦争でウクライナは敗北、イスラエルの暴走で中東はさらに混乱、米中貿易戦争が再発、朝鮮半島と台湾の複合危機……世界と日本が直面する「最悪のシナリオ」とは？