第三次世界大戦がすでに始まっている! ? そもそも世界大戦とは世界覇権を賭けた戦争だ。 第一次世界大戦は英国覇権に対して独墺が、 第二次世界大戦は英米覇権に対して独(日伊)が挑んだ。 今回の大戦は兵器を使った従来の軍事戦争ではなく、 ドルと金融システムによる覇権を米国が守るか失うか、 中露やEUが覇権を分割するかどうかの金融戦争である。 史上最高値を更新するNY株式市場や債権市場は、 一見米国の独り勝ちを思わせるが実際は違う。 その実態はリーマン危機に始まる金融システムの崩壊を、 QEによって辛くも凌いできた結果のバブル経済にすぎない。 現在、この米国・ドル覇権を見限る動きが世界各国で始まっている。 そしてそれを決定づけたのが、 OPECによる原油減産見送りだった…。 水面下で火蓋を切った金融世界大戦の主役は? その勝敗は? リーマン危機を超える金融のシステム崩壊とは? 大戦後の世界はどうなるか? そして、米国のQEに替わるべく 追加金融緩和をしたアベノミクス日本の運命は? 国際政治ジャーナリスト田中宇が世界情勢の真相を分析する話題作! 【目次】 第1章 ドル崩壊が近い！ ●アメリカ　虚像の好景気 ●ドル崩壊の兆候 第2章...

石油の支配者はだれなのか?石油の値段を決めているのは一体誰なのか?石油という存在から読み解く世界の本当の構図とは。


私たちの記憶にまだ新しい、原油高による経済危機。
なぜこのような事態が起こったのか、そしてその犯人は誰なのか・・・

石油世界の中心はアメリカや中東。
近年ではロシア・中国、アフリカでは採掘を巡って激しい覇権争いが繰り広げられているようです。
本書は原油高騰の元凶とメカニズム、原油生産に関する政治的な駆け引きについても迫ります。

本書は、希代の相場師ジェシー・リバモアの一生を描いた『欲望と幻想の市場』（東洋経済新報社）の著者、エドウィン・ルフェーブルのデビュー作である。20世紀最初の年に刊行された本書は、

戦後3回目の景気循環の「黄金サイクル」を受け、2010年前後にかけての景気拡大と
日本株の上昇を見込みます。この20年に一度の上昇局面を取りに行く上では、
「農耕民族型」の低位株投資戦略に勝るものなしと、信念を持ってそう考えます・・・。

私は2010年前後にかけての国内景気・株式市場について、非常に楽観的な見方をしています。
具体的には「日本の景気循環は『第三の黄金サイクル』に突入し、それが国内の株式市場に
ポジティブな効果をもたらし、結果として株価は2010年前後にかけて上昇する
公算が大」と考えているわけです。

バブル崩壊後十数年を経て、冬の時代を余儀なくされていた株式市場は、
ついに雪解けを迎えました。まさに株式投資の季節到来であるわけですが、
そう考える背景についてまず説明します。次に来るべき上昇相場をどのように取るのか？
この問いに対し私は、明快な回答を持っています。満を持して、
「農耕民族型投資戦略」と呼んでいる投資戦略をご紹介します。（――本文抜粋より）

本オーディオブックを全部走りながらお聴きいただいたら、約 36 km、2160 kcal 消費できます。

「賢者とお金持ちは、歴史に学ぶ」──10回のバブル、４回の戦争、経済統制、ハイパーインフレ、恐慌……かくも市場は繰り返す。

赤字国債を発行し財政の力を使って景気を浮上させることができるという画期的な学説によって、世界恐慌から世界経済を救ったケインズ経済学。 この大きすぎるインパクトからしばしばケインズ革命と呼ばれている。

この国はアメリカの意のままにされている…。日米関係を鋭く分析する10万部突破のベストセラー!


阪神・淡路大震災直後の建築基準法改正においては、それ以前より耐震制度の基準が甘くなった事実をご存知だろうか。

刻々と変わっていく日本の法律、制度。
日本を豊かにするために行われるはずの改正、そこには大きな落とし穴があった!

元銀行員、その後建築業を学んだ著者が目の当たりにした、奇妙な法改正・・・
その背後には、アメリカからの公式文書「年次改革要望書」「外国貿易障壁報告書」が大きく関係している。
日本のビジネス界、法曹界、そして外交問題・・・
その全てが、今アメリカの手によって、彼らの都合の良いように塗り替えられているという事実を、私たちは知らなければならない。

「弱腰外交」と揶揄される日本外交の真実、日本へ迫る驚愕の恐怖を描き、多くの人に衝撃を与えた注目の一冊。石原慎太郎氏も激賞。

ＡＲＭ創業者・へルマン・ハウザー氏は、「メインフレーム、ミニコンピュータ、ワークステーション、パソコン、スマホという５つの波に、６つ目として加わったのがＩｏＴ」と言う。あらゆるモノがインターネットにつながるＩｏＴの世界。そこにはどのようなパラダイムシフトへの可能性や金脈が眠っているのか。ソフトバンクグループのＡＲＭ買収など、現在の姿を紹介しつつ、ＩｏＴの未来に迫る。

本誌は『週刊東洋経済』2016年9月17日号掲載の25ページ分を電子化したものです。

ベストセラー『お金持ちの教科書』著者が明かすニュース・情報からお金を生み出すコツ。

　2016年1月29日、日銀は電撃的なマイナス金利導入を決定した。2014年10月の量的・質的金融緩和発表に勝るとも劣らない黒田総裁一流の奇襲といえる。

2020年の民主党のトリプルブルー（大統領選と上下両院選の勝利）、16年の共和党トランプ当選の両方を当てた国際政治アナリストが記す最新の見取り図。「筆者の仕事の一つは、金融機

金融業界の人々を痛烈に風刺したウォール街の名作。昔々のものがたり。おのぼりさんの一行が、ニューヨークの金融街を見学させてもらっていた。

ドルを完全否定したくてもできない中国、勝てるとわかっていても〝返り血〟が怖い米国

●なぜ異次元緩和は失敗したか。検証なしに日本は前に進めない！
●日銀・政府の歩みを総括する日本経済論の集大成！

2013年4月に始まった日本銀行による異次元の金融緩和政策。

富裕層向けのビジネスが盛んとはいいながら、その実際を知る人は多くありません。富裕層ビジネスに20年間携わった元興銀マンが、その持てるノウハウを惜しげもなく公開し、「世界のプライベート・バンキング」を解説します。 本オーディオブックは、スイスのプライベート・バンキングの活用も含めて、本格的な国際資産運用サービスの利用を考えている資産家、プライベート・バンキング・サービスを提供する金融機関、双方に役立つ入門書です。※本商品は「世界のプライベート・バンキング[入門]」(ファーストプレス刊 米田隆著ISBN:978-4-903241-96-8 840円(税込))をオーディオ化したものです。(C)Takashi Yoneda

経済、貨幣、社会学について、「なんだか難しそう」と思ってしまうあなたへ。
Amazonでも★4.6の高評価を受ける、東大名誉教授の「本当に面白い」資本論がFeBeに登場！

シェイクスピアの喜劇から資本主義の本質を読み解く表題作をはじめ、
広告、名作文学、テレビ、そして「パンダの親指」などバラエティに富んだ題材をもとに
貨幣の逆説に迫る、知的好奇心をくすぐる1冊です。


あなたは、経済や貨幣の問題について、
「なんだか難しい」「きちんと学ばなければ身につかない」と思っていませんか？

確かに経済理論は難しく、体系的に、時間をかけて学ばなければ
その学問の歴史を踏まえた、精密な考察を行うことは出来ないでしょう。

しかし、「資本主義とはいったいどんなものか」「貨幣とは何か」といった問いに対する本質的な答えは、
私たちの周りにある様々なものの中からも見つけ出すことができ、
直感的に理解することができるものなのです。

本書は、経済学の権威であり、様々な賞を受賞しているいる人気著者でもある
東京大学名誉教授・岩井克人氏が贈る、知的好奇心をくすぐるエッセイ集。

再生可能エネルギーの調達をめぐり巨大企業がしのぎを削る。

ワイコフの説明は具体的で、ユーモアにあふれ、親しみやすい。だが、古典と言われるだけあって、その奥はきわめて深い。ワイコフに言わせれば、トレンドをつかむためには正しい科学的なテクニックを身につけなくてはならないのである。ワイコフは本商品でそのテクニックをいろいろな角度から説明している。株式トレードの名コーチ、ワイコフの世界をご堪能ください。 ※ 本商品は「ワイコフの相場大学」(パンローリング刊 リチャード・D・ワイコフ[著]/鈴木敏昭[訳] ISBN:4-7759-7041-0 356頁)をオーディオ化したものです。(C)Toshiaki Suzuki 2004

本タイトルには付属資料が用意されています。お求めの方はライブラリーに追加した上で、Audible カスタマーサービス（customerservice@audible.co.jp）までお問い合わせください。
PDF提供元：東洋経済新報社
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言語や民族が異なる２８の巨大な連合体「ＥＵ」（欧州連合）。ＧＤＰ全体では米国をしのぐ世界最大の経済圏でありながら、経済は低空飛行を続けている。ギリシャ問題は当面の危機をしのいだものの、独・英・仏のリーダー３国もそれぞれの国内事情を抱えている。ましてやギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルといった南欧諸国との格差は、ＥＵ協調にどのような影響を及ぼすのか。

　また、経済だけでなく15年1月に起こった、フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」へのテロ事件も記憶に新しい。宗教や民族間の共存は可能なのか。逆に混迷を深めるのか。

　本誌では現地ルポを交え、欧州の今を読み解く。



　・経済優等生のドイツですら、国民の20...

昭和が終わって平成へと移る激動期にバブルは起きた。

グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン。ＧＡＦＡ（ガーファ）と呼ばれる米国の巨大ＩＴ企業だ。ＧＡＦＡの動向になぜ多くの人々の注目が集まるようになったのか。

新聞・テレビを頼りにするのは５０代以上。彼らがリタイア世代となる１０年後、伝統的なマスメディアを取り巻く環境は一段と厳しくなっているだろう。新聞は部数減と配達販売店の苦境を克服できるのか。テレビはネットとの融合は可能なのか。テレビ業界最大の有料メディアＮＨＫの受信料問題とは？。本誌ではメディア業界の現状と未来を考える。

本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月１９日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。

空前の株高に沸く米国で起きている本当のこと。

工場見学第三弾。洗剤、化粧品、お札、漢方薬、ランドセル、靴からお札まで……。

「債券と金利については、もうこれ以上はやさしく語ることはできません」。