ＩｏＴやロボット、ＡＩ、ビッグデータを取り入れ、社会問題を解決したり、新たな技術やビジネスをつくり出したりする新社会（ソサエティー５・０）。そこに対応できる人材が求められている。確かに理系人

橘玲氏推薦！貧しいニッポン、働かないおじさん、無気力な若者、進まない女性活躍……。

政府は2003年から、政治家や企業の経営層・管理職など指導的立場における女性の比率を30％にする「202030（にーまるにーまるさんまる）」という目標を掲げていたが…

フランス革命以降、人権への強い関心の潮流は止まらず、世界は今最もリベラル化していると言える。とはいえ、さらに男性に変化が求められる近年は、フェミニズムの視点抜きで、国や企業の成長は語れない。

アベノミクスの円安政策が
日本を急速に貧しくした‼「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。

日本の企業数は約三六七万社、そのうち九九%が中小企業で、規模が小さい「家業」ほど世襲率は高くなる。

『ごんぎつね』の読めない小学生、反省文の書けない高校生……子供たちの言葉を奪う社会の病理と国語力再生の最前線を描く渾身のルポ！

「現代において国力の競争は結局、人材の競争である。人材は経済社会を発展させるための戦略的資源なのだ」。これは中国の習近平国家主席が２０１４年、北京師範大学で行ったスピーチの一節だ。

【コロナ禍を経た、日本人のリアル！】足かけ２４年（１９９７－２０２１）におよぶ１万人の時系列データで「暮らし」「家族」「消費」の価値観が明らかになる

日本語の「女ことば」。それは日本人に根付く「性別の美学」の申し子である。翻訳家としてドイツ語・英語に長年接してきた著者が、女ことばの歴史や役割を考察し、性差の呪縛を解き放つ。

パンデミックで窮状が白日の下に晒された日本の大学。襲いかかるオンライン化の奔流、不可避の人口減、疲弊する教員、逼迫する資金、低下する国際評価――。

私たちは会話を通じて何を伝え、何を企んでいるのか。あるいは相手の心理や行動にどんな影響を及ぼそうとしているのか。

日本で唯一の治療的里親として知られる著者が、怒りの止まらない「怒鳴り親」の怒りの原因と、親自身ができるアンガーマネジメントを伝授。いますぐ、誰にでもできる「怒る必要のない子育て」のノウハウも公開する。

20年後、いまと同じ社会が続いていると無意識に考えていないか。政府の資料では2040年、国民の年金や医療費などの社会保障負担率は驚くべき数字になる。

社会科学とは社会について研究する学問であり、政治学、経済学、社会学、人類学、国際関係論などが含まれる。