私は約四半世紀にわたって外資企業と日本企業で人事の仕事に従事してきたのですが、自分自身の歩みを今振り返って思うのは、変化の激しいこれからの時代には…

企業価値を示す新たな指標であり、上場企業の開示義務が適用され話題沸騰の「人的資本経営」。ただ、言葉の意味を知っていても、「なぜ、やるのか？」「何から始めるのか？」まで語れる人は、そう多くはない

企業にとって経営戦略と並ぶ最重要要素の1つが「企業文化（風土）」。 スマートニュースをはじめ、数々のITベンチャーのグロースにHR面で貢献してきた著者が、強力な企業文化を醸成・浸透させるノウハウを解説

「働きがいのある会社」日本版で10年連続ランクイン！

賃金や1人当たり国内総生産（GDP）で見て、日本は先進国の最低レベルとなった。この状況に対して、賃金を上げ、成長するためには成長戦略や構造改革をすればよい、という議論が多い。

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史「企業成長なくして、経済成長はない」日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。

「黒い空気」を知らない人は合理的行動で失敗する。　佐藤優氏 （作家・元外務省主任分析官）推薦！人と組織は合理的に失敗する。

日本が没落した根本原因と日本が再興する唯一の方法を緊急提言。日本経済は深刻な病に冒されている。世界各国が目覚ましく成長する中で、日本は停滞し、賃金は30年以上にわたって上昇していない。

2040年には働き手が1100万人足りなくなる――　テレビ、新聞、ネットで大反響の衝撃の未来予測シミュレーション、待望の書籍化‼

日替わり弁当のみで年商70億円 ビジネスモデルがスタンフォード大学MBAの教材に！

世界最大規模の従業員意識調査(エンゲージメントサーベイ)を提供する調査機関の日本版Great Place To Work Institute Japan(GPTW Japan)の待望の書籍が登場!

自営業のように一人でまとまった仕事をこなす「自営型」呼ぶべき働き方は、生産性向上と人材不足対策の切り札になる！

利益至上主義が行き詰まる今、企業が歩むべき道、ミドル社員が元気を取り戻す方法とは？

この数十年間、利益だけを追求する資本主義が世界を覆ってきた。

企業経営者と支援者が「対話と傾聴」を通じ、本質的な経営課題に気づき、潜在力を活かして自立的な企業変革への道筋をつける伴走支援。

累計6万部突破！ 『図解 人材マネジメント入門』『図解 組織開発入門』に続く「「理論と実践」100のツボ」シリーズの第3弾！

工場は少人数で回せるようになったのに、売上に比例して事務職員が増え続けなくてはならないのは、なぜなのか。複数の関連会社のシステムが個別に管理され、情報一元化のために膨大な労力を割かなくてはいけないのはなぜなのか――？

最大の差別化は、「人への投資」である「人的資本経営」をドライブする次世代リーダーの養成機関、「企業内ビジネススクール」！企業における人材育成の新しいステージが始まった。

「心に静けさを持つ」といった長所がある一方、「政治家が政府から学ぼうとしない」「短期的、効率的な方法を好み、長期的、漸進的な方法を苦手とする」などの短所も見られる――。

人工知能（AI）で明暗が分かれる仕事、業界、日本社会…その未来を経済学者が大予測！ChatGPTを代表格とする文章生成AI、ミッドジャーニーやステーブル・ディフュージョンに代表される画像生成AIなど、各ジャンルで高機能のAI技術が続々と誕生している今。

●なぜ日本の少子化対策は実を結ばないのか？●少子化にまつわる誤解をデータ・統計から見抜く！●さまざまなエビデンスが指し示す「婚姻・出産」のリアル

勝ち切るために不可欠な「厳しさ」「ぶれなさ」をどう教えるか？

チームや組織を変えたい現場マネジャー、人事担当者必読！職場の雰囲気も成果も劇的に変わる「組織開発の教科書」！

近年、注目を浴びているHRテックなどの職場の最新技術。

弁護士を筆頭にエリート職業である「士業」。しかし激変の波が襲っている。キーワードは「コンサルティング」。今や弁護士も会計士もコンサルを含めた提案を行わないと立ちゆかなくなっている。

仕組み化がうまくいかない会社は順序を間違えている！管理ルールやマニュアル化よりも前にやるべき社員のやる気を引き出し、成長させる仕組みのつくりかた。

●政治家は非課税、庶民は増税。国民負担率は50％目前……。●自民党裏金問題の本質は「税の不公平」だ！●公平な税制を実現するために、あるべき税制・財源論を徹底検証。