韓国を震撼させたベストセラー、日本語版がついに登場！日本支配は朝鮮に差別・抑圧・不平等をもたらした。だが、だからといって、歴史に嘘をつくことはできない。

　2015年は日本に…

累計70万部突破著者が、華やかなエンタメの裏にある「本当の韓国」を、最新ニュースとともに鋭利に分析！

毎年8月15日の終戦記念日を迎える度に、閣僚による靖国神社参拝が取り沙汰される。問題は靖国にA級戦犯が合祀されていることだ。

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・私たちの先人は朝鮮半島で何をしたのか？・朝鮮にかかわったのが大失敗だった！・残酷すぎる日韓関係の真実、併合時代にすべての問題の原因がある

・中国共産党史の暗部を描き尽くした衝撃作!・2021年7月1日の結党百周年にあわせ、1年かけて書きおろした渾身作。中国共産党による数々の大虐殺と民族浄化、驚異の裏工作と周恩来の恐ろしい正体など、

恐怖を煽った番組を徹底検証! マスメディア、政治家をファクトに基づき論評する人気ブロガーが、テレビ番組をメッタ斬り!

中国経済が失速して、株価が大暴落したのが２０１５年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされている。

「本書はいつか通らなければならない道をあえて今、歩いてみようという試みをするものである」。戦後70年を経るなかで、これまで日本では数々の「戦争責任」が語られてきた。

２０１９年１０月、中国は建国７０周年を迎えた。だが７０周年は通過点にすぎず、２０２１年の共産党創立１００周年を経て、２０４９年に迎える建国１００周年こそ、中国指導部が見据える到達点だ。そこま

日本のコロナ感染拡大は、第1波の段階では見かけ上は良好に推移し、終息したかに見えた。その為世界は一時「日本方式」に注目した。しかし、世界的に例外と言える夏の波：第2波を生じ、第3波以降では

私たち日本人が知らないところで、日本の領土・産業・精神が中国に蝕まれている――世間が新型コロナウイルスに翻弄される中、尖閣諸島周辺に中国船が度々侵入するなど中国からの圧力が日々強まってい

歴史問題や尖閣諸島をめぐって日中関係は緊張をはらむが、東京や大阪の繁華街には中国人旅行客があふれている。

■米国の対中強硬政策を支える最新の日中戦争研究■ポンペオ国務長官のアドバイザーをしていたユ教授の「日中戦争」論■対中支援、戦略、工作員、組織同士の争い

元党員が命がけで内部告発した、党史研究の最高傑作!ソ連、中国、自衛隊、天皇、革命...この政党がやってきたこと、やろうとしていることがすべてわかる!

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毎日何気なく使っているクレジットカードの裏で密かにつけられている「信用偏差値」とは・・・。カード業界の暗部を暴く、裏話が満載!


私たちの生活でいまや日常化しているPASMOやSuicaといった電子マネー、そしてショッピングにかかせないクレジットカード。
これらのカードを利用する裏で、実は私たちは「信用」を格付けされているのです。

米国では、カードの返済履歴によって、クレジットスコアという「信用偏差値」で信用力を点数化し、それによって預金や住宅ローンの金利、さらには就職にまで影響を及ぼしています。
そして近い将来、この制度は日本でも導入されることが検討されています。

大不況の中、進むキャッシュレス時代を生き抜く術として、「信用偏差値」をいかにあげて備えておくか、そこに注目するのは、きっと賢い選択となるでしょう。

中国の魔手は、もうそこまで忍び寄っている！

帝国陸軍の異端児とも渾名された昭和の陸軍軍人、石原莞爾の政治論文。

底本は「最終戦争論・戦争史大観」［中央公論社、1993（平成5）年］。

1940（昭和15）年5月に京都で行われた「人類の前史終わらんとす」の講演内容が元になっている。太平洋戦争の前夜、国防の危機を背景に、日蓮信仰と戦史研究から生まれたこの特異な予言の書は、満州事変を主導し日本の運命を変えた、昭和陸軍の異端児石原を理解する要石である。

■楽しみながら、憲法も安全保障も天皇制も学べる あなたは日本国憲法についてどれくらい知っていますか。

近現代史が大きく変わる、インテリジェンス・ヒストリー
ロシア革命からソ連崩壊に至るソ連情報機関の対外工作を描き出す重要史料、「ミトロヒン文書」!

陰謀論より現実の敵、中国とロシアを直視せよ！　NATO（北大西洋条約機構）には、世界で他に例のない実績がある。加盟国の本土が70年間、武力攻撃を受けたことがないという点だ。世界史において、複

占領後のわが国で、“日本版CIA”をつくろうとした政治家がいた。その名は緒方竹虎。保守自由主義の立場から、戦前・戦時中に朝日新聞社の幹部、情報局総裁を務め、戦後は吉田茂内閣のもとでアメリカと

中国経済は大ウソばかり。第三世界のＡＴＭと化した中国に明日はない！中国のGDPは６割増し！？「１４億人の市場」も過大広告！

新聞・テレビを頼りにするのは５０代以上。彼らがリタイア世代となる１０年後、伝統的なマスメディアを取り巻く環境は一段と厳しくなっているだろう。新聞は部数減と配達販売店の苦境を克服できるのか。テレビはネットとの融合は可能なのか。テレビ業界最大の有料メディアＮＨＫの受信料問題とは？。本誌ではメディア業界の現状と未来を考える。

本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月１９日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。