2027年、日本がウクライナになる――。決して脅しではない。習近平国家主席が4期目を決めるこの年に、世界は大きく動くことになるだろう。

ワクチンレタス、人工肉、ゲノム編集、デジタル農業……あなたの食べ物は知らぬ間に入れ替わっている！

アベノミクスの円安政策が
日本を急速に貧しくした‼「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。

ロシアによるウクライナ侵攻を受けての緊急出版。

世界が物価高騰に襲われている。この高騰は、景気の過熱に伴う「デマンドプル・インフレ」ではなく、景気後退・政情不安を招く「コストプッシュ・インフレ」の性格が強い。

他の先進国が消費を拡大する中、なぜ日本だけが沈み続けるのか――原因は、緊縮財政でも消費増税でもなく「日本人の性格」だった。高度成長からバブル期は、人口増加、輸出主導で我が世の春を謳歌した。

新型コロナワクチンの深い闇、地球温暖化・脱炭素の欺瞞、病気をつくりだす医者、権力に迎合する科学者――

60代では約「40人に一人」だが、80代では約「3人に一人」――認知症の有病率、即ちボケる人の割合だ。脳だけでなく健康も見た目も、分岐点は70歳。いつまでも若々しい人でいるか、一気に老け込む

空前の株高に沸く米国で起きている本当のこと。

■小池先生、太陽光パネル義務化はジェノサイド（大量殺戮行為）につながります。「太陽光パネル義務付け」というあまりにも愚かな政策に待った！レジ袋だけじゃない、大間違いのエコ政策

日本経済停滞の諸悪の根源はコイツらだ！「なぜ国内の経済政策が市場に従わなくてはならないのか」「失敗の責任を誰も取らない」「『借用証書』が貨幣の正体」

かつては水産物の争奪戦で中国に敗れ問題になった「買い負け」。しかしいまや、半導体、LNG(液化天然ガス)、牛肉、人材といったあらゆる分野で日本の買い負けが顕著になっている。

私たち日本人が知らないところで、日本の領土・産業・精神が中国に蝕まれている――世間が新型コロナウイルスに翻弄される中、尖閣諸島周辺に中国船が度々侵入するなど中国からの圧力が日々強まってい

プーチンのウクライナ侵攻、習近平の拡大主義の内在的論理を抉る！「赤化（＝共産主義）」終焉後、「黒化（＝独裁主義）」はいかにして台頭したのか。

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

メディアが統一教会と政治家の関係をタブーとするなか、教団と政治家の圧力に屈せずただひとり、問題を追及しつづけてきたジャーナリストがすべてを記録した衝撃レポート！

旧態依然のイメージで語られ続ける霞が関官僚の職業実態を示し，職業としての官僚が国民や政治に対し担うべき役割，現状をあるべき官僚像に近づける方途を，政官関係の歴史的変遷，

キープレーヤーはインドだ 〝ポストGゼロ〟〝ポスト米中対立〟の「新グレートゲーム」のキープレーヤーとなるのはインド――。

社会科学とは社会について研究する学問であり、政治学、経済学、社会学、人類学、国際関係論などが含まれる。

日本で今、起きている とんでもないこと。日本は出血大セール中!　知らずにいると、取り返しがつかないことになる!

世界の自動車メーカーの間で熾烈な“電池争奪戦”が起きている。脱炭素政策の下でＥＶ（電気自動車）などへの電動車シフトを進める自動車各社にとって、電池を必要量調達できるかは電動化戦略を左右する。

ウクライナ戦争、歴史的円安、相次ぐ異常気象など、輸入依存の日本に押し寄せるのは終わりの見えない食料インフレの連鎖だ。日本の食卓を襲う食料危機の現状を、多方面から描いていく。

20年後、いまと同じ社会が続いていると無意識に考えていないか。政府の資料では2040年、国民の年金や医療費などの社会保障負担率は驚くべき数字になる。

情報がかけめぐる現代にあって大事なのは、歴史の縦軸・横軸にそって物事を大局的に見ることだろう。その稀有なる視点を有するのが藤原正彦氏である。

橘玲氏推薦！貧しいニッポン、働かないおじさん、無気力な若者、進まない女性活躍……。