質問のしかたを変えれば、人生の焦点も変わる。

◎本気で組織を変えたいすべての人へ

企業にとって経営戦略と並ぶ最重要要素の1つが「企業文化（風土）」。 スマートニュースをはじめ、数々のITベンチャーのグロースにHR面で貢献してきた著者が、強力な企業文化を醸成・浸透させるノウハウを解説

「トップマネジメントはチームなっているか? 」世界最大規模のコーチングファーム代表が語る進化しつづける組織の条件とは

【ついに出た！累計30万部の大ベストセラー『現場力を鍛える』『見える化』の遠藤功氏、「経営コンサルタント30年の集大成」が１冊に！】
【読めば「働き方」が変わる！全く「新しい組織論」が、「渾身の書き下ろし」でついに登場！ 】

【内容紹介】近年、企業・組織や社員一人ひとりが個々の「社会における存在意義」である「パーパス(Purpose)」を見つめ直し、再定義する動きが見られます。

戦略PRの第一人者が伝授！ナイキ、ソニー、アマゾン、メルカリほか、豊富な事例に学ぶ「企業と生活者が共に紡ぐ物語」のつくり方味の素冷凍食品：冷凍餃子は

5年間で劇的な変貌を遂げたAGC(旧旭硝子)の事例を軸に「両利きの経営」を提唱した世界的な経営学者と日本企業の組織力学を熟知した変革支援者が語る、組織進化の理論と実践。

脱・期待される自分 脱・世間一般の幸せ 脱・いい人 ⇨ モヤモヤしたときこそ成長期！！！ 本書で皆さんにお伝えする「セルフリー

「年商1200億円」と「顧客と社員の幸せ」が料率する、その方程式とは。アマゾンが屈した史上最強の新経営戦略[改訂版]。ネット靴店の全米1位、ザッポス成功の秘密。ザッポスは、アメリカで超有名な第一位のオンラインの靴ショップ。 創業10年で、年商は1200億円。

普通の企業でも、最高に幸せな組織をつくれる！「何のために経営しているのか、わからない」「現場が疲弊し切っている」「社員が何を考えているのか、わからない」「いい人財が育たず、業績も上がらない」

私は約四半世紀にわたって外資企業と日本企業で人事の仕事に従事してきたのですが、自分自身の歩みを今振り返って思うのは、変化の激しいこれからの時代には…

資本主義における基本資産は、カネ（金融資本）とモノ（物的資本）だった。ヒト（人的資産）は、資産ではなく費用（コスト）として計上されるという欠点があった。本書で提唱する「パーパス経営」の源泉は

「変わらなくてはならないと思いつつ、なかなか変われない旧来型大企業」「迷走しつつあるワンマン企業」の2つのストーリーを軸に、企業変革のノウハウを展開するのが本書。

私の考える心理学的経営とは、いわば経営リアリズムであって、まず、人間を人間としてあるがままにとらえるという現実認識が出発点なのである。――（序章より）

リーダーが掲げるミッション・ビジョンを実現すべくメンバーはついてくる。そんなメンバーをリーダーは下から支え尽くす??これがサーバント・リーダーシップの考え方だ。

インテグリティ＝高潔さ、誠実さ、真摯であること>世界はこうあるべき、という理想を語れる「正しい」ことが直観でわかるチームのアウトプットを最大化できる

＜推薦コメント＞◎――Zホールディングス株式会社 Zアカデミア学長 伊藤羊一氏　仕事する上で、常に横に置いておきたい一冊。

1995年に英語で発表されたKnowledge-Creating Company（邦題『知識創造企業』）は、経営学の分野に知識というコンセプトを持ち込み、日本企業のイノベーションのメカニズム

「結果が出せるなら動機はどうでもいい」――。

チームの主体性と創造性を発揮したい、すべてのマネージャー必携!ベストセラー『問いのデザイン:創造的対話のファシリテーション』の著者による最新作

利益至上主義が行き詰まる今、企業が歩むべき道、ミドル社員が元気を取り戻す方法とは？

この数十年間、利益だけを追求する資本主義が世界を覆ってきた。

●リーダーしか発言しないチーム、結局何も決まらない会議……●形だけの対話から脱却し、成果を生む「話し合いの作法」とは？●言いたいことが言い合える職場・組織をつくる全技法！

「次に何が起きるのか」を理解して未来に備えるために必読の書！デューク大学フクア経営大学院の関連組織であるデューク・コーポレート・エデュケーション（デュークCE）は、あらゆるレベルのリーダーを育成 するためのリーダーシッププログラムを企業に提供している…

ものづくりの才能が一斉に開花した第１次ブームから４０年以上が経過した。今、この国に押し寄せているのは４回目の大きな波である。ＡＩ、ＶＲ、ドローン、ロボット、フィンテック、新素材、画像解析、家電などなど…。最先端技術が既存産業と結び付く第４次ブームだ。幅広い分野から注目のベンチャー企業を一挙公開。
本書は『週刊東洋経済』２０１７年２月１８日号掲載の３０ページ分を電子化したものです。